少しでもカードローンに通過しやすくするために嘘をつくことを考える人もいるようです。
しかし、実際にカードローンの審査で嘘をつくとバレるのか疑問に思う人もいるでしょう。
この記事ではカードローンよく見かける嘘とそれがバレる原因、嘘がバレるとどうなるかまで解説していきます。
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カードローン審査でつかれる５つの嘘
そもそもカードローンの審査では一体どのような嘘をつく人がいるのでしょうか？
また、意図的に嘘をつく人と、申し込み内容を書き間違えてしまい意図しない嘘を書く人もいるかと思います。
この記事では意図的につかれる嘘に限定して話を進めていきたいと思います。
審査でよくある嘘は次の5つの嘘が挙げられます。
- 年収をごまかす
- 勤続年数を偽る
- 他社の借り入れ状況を申告しない
- 職業と勤務先で嘘をつく
- 嘘の名前と年齢で申し込む
年収をごまかす
カードローンの審査でつかれる嘘の中でも一番多いのは年収の項目です。
年収はカードローンの審査の通過において最も重要となるポイントです。
できるだけ多くの額を融資して欲しい、審査に通過したいと考えると本来の年収よりも多い額を記入してしまう人が多いのです。
この嘘には、本来の年収をはるかに超えた額を書く人は以外にも、人の心理として少し多めに書く人も含まれているので一番多い嘘であるといえます。
この嘘は、借入金額や申し込みに不審な点があった場合に要求される収入証明書の提出で確実にバレてしまいます。
勤続年数を偽る
カードローンによっては勤続年数を大きく重視する場合もありますので、勤続年数を数年多く申告する人もいます。
カードローンによっては、勤続年数３年以上でないと審査に通らないなど、審査に条件があるものもあります。
その場合でも勤続年数を偽っても確認する手段がないと考えて嘘をつくケースがあるのです。
こちらに関しては提出する書類によってバレてしまいます。
提出する身分証明書によっては、金融機関の調査によって身分証明書の情報と勤続年数の関係がかみ合わないことに気づかれてしまう可能性があるのです。
ただしこの嘘は審査から融資までの過程によっては確実にバレる嘘ではありません。
他社の借り入れ状況を申告しない
新規にカードローンを申し込む際に、他社の借り入れが審査に不利になることを恐れて申告しないケースもあります。
また、すでに他のカードローンでお金を借りている場合は総量規制に引っかかる可能性もあるので、他社の借り入れは申告しても借金の額はできる限り少なく書く場合もあります。
総量規制とは金融機関は年収の3分の1を超える金額を貸し付けてはいけないという行政指導で、すでに借金がある場合は、借金を含めて貸し付ける金額が年収の3分の1を超えてもいけません。
しかし、金融機関は総量規制に関しても厳密にチェックをしますが、何より貸したお金が返ってくることを見込んで貸し付けをおこなうため、この嘘は審査を受ける以上必ずバレます。
カードローン会社が閲覧できる信用情報には他社の借り入れ状況が記録されているので、審査時に確認されれば借金を自己申告しなくても必ず分かる仕組みになっているのです。
職業と勤務先で嘘をつく
無職である場合や、水商売など人に言いにくい職業であるため、職業と勤務先で嘘をつく人がいます。
会社にカードローンを利用していることを知られたくない人や、大手企業に勤めていることをアピールすることで審査に通る確率を上げようと考える人もいます。
この場合はカード会社が在籍確認をおこなうことでバレます。
在籍確認は勤務先に直接電話をして融資を受ける人が本当にその会社の人間かを確認するので、在籍していないと答えられてしまえばその時点で嘘がバレてしまうのです。
嘘の名前と年齢で申し込む
最後に、他社の借り入れが発覚することを恐れているか、未成年がお金を借りるために偽名を使い、年齢をごまかして審査を受けようとする人もいます。
この場合は身分証明書や信用情報を照合することによって、嘘の身分証明書を偽造したとしても100％バレます。
他人から身分証明書を借りて他人の振りをして申し込みをしても同様です。
カードローン審査の嘘はこのように見抜かれる
金融機関は申し込みの虚偽を見抜くためにこのような方法を使います。
- 信用情報機関を確認する
- 収入証明書を確認する
- 審査に通っても再調査がある
信用情報機関を確認する
金融機関はカードローンの会社を含めて信用情報機関を通じて顧客の情報を共有しています。
そのため、他に借り入れがあっても関係のない別のカード会社なら他社の借り入れがバレないと考えても一発で発覚するシステムとなっているのです。
信用情報を閲覧すれば、他社の借り入れ状況はもちろん、これまでクレジットカードやローンを利用した際の返済の延滞の記録、自己破産や任意整理の経験が分かってしまいます。
信用情報は現在の借り入れの状況から過去の金融事故に関しても長期間登録されています。
基本的に審査での嘘は信用情報機関を通じてバレることが多く、信用情報機関を調べれば分かる嘘はついても絶対にバレるのでついても無駄な嘘であるといえます。
収入証明書を確認する
金融機関は借入金額が一定の金額の人や、情報を統合して年収に虚偽がある可能性があると感じた場合は収入証明書の提出が求められます。
カードローン会社に提出する収入証明書は、源泉徴収票、給与明細書、課税通知書などがあげられます。
この書類を確認すれば、年収の嘘は一発でバレてしまいます。
また、50万円以上の借り入れをする場合は、収入証明書の提出が義務付けられているカードローンも多いです。
50万以下の借り入れで収入証明書の提出が必要でない場合は、年収の嘘がバレないこともあります。
カードローン側も50万円以上の貸し付けで嘘の年収を申告されて返済不可能になったときのリスクは大きいのでこの場合は年収を確認する必要がありますが、50万円以下であれば金利も一番高く設定可能で、回収の見込みも高いので書類を確認する必要はないと考えていると思われます。
しかし、50万円以下の借り入れのために年収を大きく偽る人は少ないので、より大きな金額を融資してもらうために年収を偽ることはできない仕組みになっています。
もちろん、50万円以下の借り入れでも何らかの形で年収の嘘がバレた場合は後述するリスクがありますので、正直に申告するようにしましょう。
審査に通っても再調査がある
仮に嘘がバレずにそのまま審査に通る可能性もないわけではありません。
これまで紹介してきた嘘は基本的にはバレてしまいますが、中には嘘をつくために偽造の書類を作るケースや、在籍確認でアリバイをつくる会社もあるので、100％バレるというわけではないのです。
しかし、金融機関は審査が通った後でも抜き打ちで再調査をする場合があるので、再調査で審査の嘘が発覚するケースもあります。
この場合は現在の借金の一括返済を求められ、強制解約につながる可能性もあります。
また、利用していたカード会社のブラックリストに載せられ、二度とそのカードローンを利用できなくなることも。
審査で嘘がバレなかったからといって、今後嘘がバレてしまえば審査で嘘が発覚するよりも厳しい状況になることがあるのです。
カードローンの審査でついた嘘はバレる仕組みが整っており、審査でバレなくても利用し続けている限りバレる可能性があります。
次に、カードローンの審査で嘘がバレるとどうなるのかについて解説していきます。
カードローンの審査で嘘がバレるとどうなる？
カードローンの審査で嘘がバレると下記のようなことが起こります。
融資を断られる
カードローンの審査の段階で嘘が発覚した場合は審査を断られる可能性があります。
審査では申し込み内容から返済能力を重視して、融資するかどうかを判断します。
カードローンの審査では、返済能力からお金を期日通りに返してもらえるかどうか信用を計っているともいえます。
しかし、信用を計っているなかで申し込み内容に意図的な虚偽申告があると発覚した場合は、カードローン側も信用を疑いかねません。
仮に嘘をついていなければ融資を受けられたとしても、嘘をつく相手は信用できないと考え融資を断られる可能性があるのです。
年収が多少低いことよりも、年収で嘘をつくことのほうが問題であるということです。
カードローンの審査での嘘は融資の可否に直結します。
一括返済を求められる
カードローンの審査に通過した後に嘘がバレるケースもあります。
その場合は、発覚した直後に一括返済を求められる可能性があります。
もちろん、カードローンによってはこれまでの利用に問題がないため、嘘があることが分かっていても黙認する可能性もあります。
カードローンとしては審査時に嘘が見抜けず、その後、返済に遅れることなく問題なく利用しているのであれば、一括返済を求めるよりもこれまで通りの返済を求める方が利息も多く取れるので、嘘がバレていても黙認されるケースがないわけではありません。
しかし、嘘がバレている状態で一度でも返済を延滞すると、黙認していた嘘を利用して一括返済を迫られることも。
嘘がバレてしまえば、突然一括返済を求められる可能性もあるので、審査後に嘘がバレるケースの方が厳しいといえるでしょう。
カードを強制解約させられる
審査後に嘘がバレるケースでより悪質な場合はカードを強制解約させられます。
一括返済を求められ、その後カードローンが使えなくなります。
この場合はカード会社のブラックリストに載るだけではなく、信用情報にも傷がついてしまいます。
カードを強制解約させられると事故情報として信用情報機関にデータが残るので、他の金融機関からの借り入れが難しくなります。
嘘をついて利用したカードローンが今度利用できなくなるだけでなく、他のカードローンを利用する際も審査で非常に不利になるので重い処置であるといえます。
強制解約処分はカードローンで嘘ついた先の事態としてはかなり重いですが、起こる可能性は十分にあるので審査で嘘をつかないようにしましょう。
逮捕される
まず、最初に審査で嘘をついて逮捕されるケースはほとんどありません。
逮捕されるケースとしては、アリバイ会社の利用や書類の偽造による詐欺罪です。
アリバイ会社とは水商売など人に言いにくい職業についている人が用いる仮の会社のことです。
在籍確認でアリバイ会社を用いると、詐欺罪にあたるので逮捕される可能性があります。
過去に経営者が逮捕されたこともあったので、利用するべきではないでしょう。
また身分証明書や、収入証明書などを偽造して提出した場合も極めて悪質な詐欺罪として訴えられる可能性があります。
年収で嘘をついただけであれば逮捕されることはまずありませんが、アリバイ会社の利用や偽造などの非常に悪質な方法で金融機関を騙した場合はこの限りではありません。
申し込み内容を間違えた場合は？
嘘をつくつもりがなくても、人が書くものなので申し込みの内容を間違えて記入してしまう可能性は０ではありません。
もし、嘘をつくつもりなくても間違えて記入してしまった場合はどうなるのでしょうか？
金融機関も申し込み内容を間違える可能性は十分に承知しているので問題はありません。
カードローン会社も申し込み内容が最初からすべて正しいと考えて審査するわけではなく、嘘をついている可能性も考えれば、間違って記入をしてしまった可能性も考慮します。
仮に間違えてしまった場合でも、会社の方で正しい情報が分かれば修正され、申し込み内容について融資を受ける人に直接確認の電話をすることもあります。
申し込み内容はできる限り正確に記入する必要がありますが、嘘をつくつもりがないのであれば過剰に恐れることはないでしょう。
しかし、嘘や申し込み内容の誤りによって審査に時間がかかることもあります。
また、書き間違えをした箇所があまりにも多い場合は故意でなくても信用に問題があると判断される可能性もあります。
申し込み内容は記入を終えたら必ず確認をして、正しい内容で申し込みをするようにしましょう。
カードローン審査で嘘つくとバレるのかのまとめ
カードローン審査の嘘と、嘘がバレるとどうなるのか理解していただけたでしょうか？
カードローンの審査で嘘をついても無駄であることが多く、仮に審査に通ったとしてもその後もリスクを背負い続けることになります。
何よりも審査で嘘をつくということはどんなささいな嘘でも信用をなくすことになります。
カードローンの審査の申し込みでは嘘をつかず正直に申告するようにしましょう。
