認知症は要介護の主な原因として挙げられ、認知症保険はロゴの介護費用I備えるのが賢明です。
認知症の人口はこれからも増えることが想定されており、保険などを利用し備える必要があります。
(楽天生命より引用)
そこで今回は、人気の認知症保険や保険の選び方などについてご紹介します。
認知症保険人気ランキング
ここでは、人気の認知症保険についてランキング形式でご紹介します。
朝日生命「人生100年時代の認知症保険」
| 契約年齢 | 40歳～79歳 |
|---|---|
| 保険期間・保険料払込期間 | 終身 ※65歳以上の場合「10年」も選択できる |
朝日生命は2020年10月、生保業界で初めて契約者と被保険者を別人で設定可能な認知症保険「100年時代の認知症保険」を展開しました。
上記の保険は認知症に一時金で備えるもので、子どもが契約者、親が被保険者となる契約もできます。
月々500円台から言傷害の補償がつくので、かなりリーズナブルな保険だと言えるでしょう。
また遠方の親でも郵送やインターネットで手続きが可能であり、オンライン加入が可能なため、手順が簡便で保険料もリーズナブルな「懐に優しい保険」となっています。
ちなみに以下の告知項目に「いいえ」ととなれば、申し込みができます。
- 現在、入院中（検査入院を含みます）ですか。
- 過去5年以内に、下表の病気またはその疑いで医師の診察・検査・治療・投薬をうけたことがありますか。
| 認知 | 認知症、軽度認知障がい（MCI）、アルツハイマー病、レビー小体病、ピック病、クロイツフェルト・ヤコブ病、健忘症候群、コルサコフ症候群 |
|---|---|
| 変性疾患 | パーキンソン病、パーキンソン症候群、大脳皮質基底核変性症、進行性核上性麻痺、脊髄小脳変性症、ハンチントン病 |
| 脳血管 | 脳出血、脳梗塞、一過性脳虚血発作（TIA） |
| 感染 | ヒト免疫不全ウイルス（HIV）病、HIV感染症、神経梅毒 |
| 膠原病 | 全身性エリテマトーデス（SLE）、神経ベーチェット病 |
| 代謝 | ウィルソン病、肝レンズ核変性症、白質ジストロフィー、白質変性症 |
| その他 | 脳腫瘍、水頭症、アルコール依存症 |
- 過去5年以内に、公的介護保険制度の要介護・要支援の認定をうけていたことがありますか。または、現在、要介護・要支援の認定中、もしくは公的介護保険の申請中ですか。
ネオファースト生命「認知症保険toスマイル」
| 契約年齢 | 満40歳～満85歳 |
|---|---|
| 保険期間・保険料払込期間 | 終身 ※75歳・85歳・85歳払済も可能 |
ネオファースト生命は2021年12月、「認知症保険 to スマイル」を発売しました。
上記の商品は、認知症発症時の保障に加え、歯の健康度による保険料割引や、軽度認知障害（MCI）の診断時の保障を導入しているのが特徴です。
認知症と要介護１以上が認定された場合、認知症保険金（100万円～500万円）が支給されます。
ほかにも認知症保険 to スマイルでは、被保険者が70歳の年単位契約応当日において、永久歯の残存本数が20本以上であれば、「歯数割引特則」が適用され、その後の主契約・軽度認知障害保障特約の保険料に割引が適用される特徴的なものも用意されています。
ただし、180日以内に認知症と医師により診断された場合は支給対象外となりますので、注意が必要です。
SOMPOひまわり生命「笑顔をまもる認知症保険」
| 契約年齢 | 満20歳～満70歳 |
|---|---|
| 保険期間・保険料払込期間 | 終身払・5年払・10年払から選択可能 |
SOMPOひまわり生命「笑顔をまもる認知症保険」は、発症した軽度認知障害・認知症に対し、終身タイプの認知症保険です。
初めて医師により認知症と診断された際には認知症一時金が支給され、オプションで介護一時金や介護年金も設定できます。
さらに軽度認知障害も対象で、「骨折治療給付金」「災害死亡給付金」「限定告知認知症一時金特約」「軽度認知障害一時金」「認知症一時金」など早い段階から金銭的サポートが提供されるので安心です。
基本プランのみなら60歳で加入しても、3,000円台～4,000円台と割安な保険料で継続できます。
ただし、介護一時金・年金特約等を付加すれば、かえって高額な保険料となってしまうため注意が必要です。
明治安田生命「いまから認知症保険MCIプラス」
| 契約年齢 | 満40歳～満85歳 |
|---|---|
| 保険期間・保険料払込期間 | 終身 |
明治安田生命の「認知症ケアMCIプラス」は、軽度の認知症から保障の対象となる終身医療保険です。
他の認知症保険よりも軽度認知障害での保障が得られる点が最大の特徴となっています。
通常、認知症を対象とする保険は要介護1以上が条件とされることが一般的ですが、認知症ケアMCIプラスでは軽度認知障害と診断されると保険金が支払われる特約が付くためおすすめです。
また支払い条件も比較的柔軟で、初めて軽度認知障害または認知症と診断された場合に適用されます。
さらに、アルツハイマー型認知症といった「器質性認知症」と診断されると保険金が受け取れる仕組みもあります。
要介護1以上になると公的介護保険制度により保険金が支給されるため、チェックしておくべき保険だといえるでしょう。
認知症保険とは
認知症保険は、認知症と診断された際やその後の一定期間で保険金が給付される商品です。
認知症治療に伴う検査費、治療費、介護費、通院費などを補償し、患者や家族の経済的な負担を軽減するメリットがあります。
保険会社によっては死亡保障が組み込まれている商品もあり、医療保険に認知症特約を追加できるケースもあります。
厚生労働省のデータによれば、2012年時点での認知症有病者数は462万人で、65歳以上の人口の約15％が認知症に罹患しているといわれています。
2025年には約700万人に増加し、高齢者の5人に1人が認知症になると予測されています。
認知症患者の寿命も年々伸びていることから、これに対応するためには長期にわたる保障が必要となります。
参考：厚生労働省
認知症保険と公的介護保険の違い
認知症になった場合、介護は必要です。
介護には公的介護保険と民間介護保険から選ぶことができます。
民間の認知症保険と公的介護保険は、高齢者へのケアが目的の保険です。
しかし、民間の認知症保険は認知症予防や対応に特化した保険であり、公的介護保険ではカバーしきれない費用などを補完します。
一方の公的介護保険は、40歳以上の方は加入が義務付けられており、介護が必要になった際には一定の介護サービスを受けられます。
公的介護保険では、2つの被保険者に分けらえており受けられる介護サービスの基準が異なります。
公的制度である介護保険は、要支援者や要介護者へ介護費用を一部給付する制度です。
寝たきりの高齢者や、認知症になり常に介護が必要な方が対象になります。
認知症のある要介護者同士が共同生活を営む老人ホームなどの施設も、介護保険サービスの対象です。
目的やニーズに合わせ、保険の利用を検討しましょう。
認知症保険の選び方
認知症保険は以下のポイントをおさえてチェックしておくといいでしょう。
MCI（軽度認知障害）保証の有無
認知症保険を選ぶ際には、MCI（軽度認知障害）保障の有無に注目してみましょう。
MCIは認知症の初期段階であり、この時点での保険金支給ができる商品があります。
MCIと診断された時点での給付があると、治療やケアに早めに対応でき、安心感が増します。
さらに、MCIスクリーニング検査の費用を補償する保険商品もあり、診断のための検査費用もサポートされるため早期発見にもつながります。
保険金の受け取り方法
保険を選ぶ際には、保険金の受け取り方も重要な要素のひとつです。
たとえば「年金タイプ」は毎月一定額の保険金を安定して受け取ることができ、認知症後も長期的に収入を確保したい方に向いています。
一方で、「一時金タイプ」は認知症診断時に一度に大きな額を受け取ることができ、資金の一括投資や特定の支出に適しています。
注意が必要なのは、一部の保険商品では認知症診断後に所定の日数が経過しないと保険金を受け取れない場合があることです。
したがって加入前に受け取りタイミングを確認し、自身のニーズに合った選択をするようにしましょう。
加入条件・年齢
認知症保険には加入できる条件や年齢制限があります。
通常、認知症になる前に加入するのが一般的だとされています。
もし要介護状態になっている場合や認知症発症後は加入が難しいことがあるので注意しなければいけません。
また年齢制限も存在し、高齢者向けではあるものの上限が設けられています。
ただし、引受基準緩和型保険では加入条件が緩和され、より広範な年齢層や健康状態の人々が加入しやすくなっています。
自身の健康状態や年齢を考慮して、加入条件や制限を確認し、適切な認知症保険を選ぶことが大事です。
ほかの保障内容
認知症保険を選ぶ際、認知症以外の保障内容も考慮してみるといいでしょう。
たとえば死亡保障や介護保障などが基本的に付帯している保険があり、これらの保障を備えることで認知症以外のリスクにも対処できルメリットがあります。
また、一部の保険商品では特約を追加してカスタマイズできるため、自身のニーズに合わせて柔軟に選択できます。
適切な組み合わせで包括的な保障を検討してみてください。
認知症保険に加入するメリット
認知症保険に加入するには以下のメリットがあります。
万が一のときに現金を受け取れる
公的介護保険は介護にかかる自己負担を軽減しますが、現金給付はなく、要介護度によるサービスの利用制限もあります。
しかし認知症保険は診断だけで現金を受け取り、治療費や介護費だけでなく、様々な用途に使える現金給付があるのであらゆる状況で重宝します。
家族の介護負担を軽減できる
認知症患者には金銭的・身体的・精神的な負担がかかりますが、保険に加入することで家族は万が一のときに保険金を受け取れるため、経済的な支えになります。
また、特定の保険商品では認知症診断書の取得代行や家族をサポートするサービスも提供されるため、できるだけ家族の負担を減らしたいと考える人にはおすすめです。
保障がカスタマイズしやすい
認知症保険は認知症を中心に保障するが、その他のリスクにも備えるため死亡保障、がんなどの疾病保障、介護保障などがついている保険もあります。
保険商品により組み合わせもできるので、自身のニーズに合わせて選ぶことができるのはメリットといえます。
しかし特約を追加すると保険料が上昇するためそこは慎重に検討する必要があります。
幅広い年齢で加入できる
認知症保険は保険にもよりますが15歳から加入できるものもあり、上限年齢が80歳を超える商品も多く、広い年齢層がカバーされているといった特徴があります。
したがって、早い段階から加入しリスクを軽減できるメリットがあります。
ひとりひとりのライフステージに合わせて契約しやすく、若いうちから安価な保険料で備えたい人はぜひ加入しておくことをおすすめします。
認知症保険に加入するデメリット
認知症保険にはさまざまなメリットがありますが、一方でデメリットや注意しなければいけない点があります。
認知症にならなけばそこまでメリットがない
認知症保険は基本的に認知症にならないと保険金を受け取れません。
またその多くは掛け捨て型で解約返戻金がなく、罹患しないことが最善だが、罹患しなければ保険金がもらえない可能性もあるので注意が必要です。
ただし一部商品では罹患しなかった場合でも祝い金を受け取れるものもある。
保険加入したことを忘れてしまう
認知症患者は病気の性質上、自身が保険に加入していたことを忘れる可リスクがあります。
なお保険金は請求がないと支払われないため、加入者は家族に加入の事実を必ず伝えるようにしましょう。
診断後すぐに保険金を受け取れないケースがある
認知症になってから所定期間が経過しないと保険金を受け取れない商品が多いので注意が必要です。
一般的に保険金を受け取るまでには「180日以上」が設定されていることがほとんど。
したがって期間中であれば認知症に伴う費用を自己負担する必要があり、急な支出に対応できないデメリットとなります。
また一部の商品は要介護認定が必要な場合もあるため、事前にチェックしておくようにしましょう。
保障適用外の認知症がある
認知症保険は主に「アルツハイマー型認知症」「レビー小体型認知症」「血管性認知症」「前頭葉側頭型認知症」を対象としていますが、「MCI（軽度認知生涯）」の有無は商品により異なるため要注意です。
もしMCI（軽度認知生涯）に該当する方は事前に留意して保険を選ぶようにしましょう。
認知症保険は保険相談窓口に相談するのもひとつ！
今回は、人気の認知症保険や保険の選び方などについてご紹介してきました。
認知症保険に加入することで、自分だけでなく家族の負担も軽減ができるといったメリットがあります。
しかし認知症になってからの加入は難しいため、できるだけ早めに契約するのがおすすめです。
もし認知症保険への加入を検討しているのであれば、保険相談窓口を利用しプロの意見も参考にするのもひとつです。
