子どもがいる家庭のなかには、学資保険に加入するかどうか迷っている方もたくさんいるのではないでしょうか。
そこで今回は、学資保険のおすすめ人気ランキングや加入するメリット・デメリットなどについて詳しくご紹介します。
学資保険おすすめ人気ランキングTOP5
ここでは、学資保険のおすすめ人気ランキングについてそれぞれの特徴についてご紹介します。
明治安田生命「つみたて学資」
明治安田生命の学資保険は、高い返戻率が最大の魅力で、最大109.0%まで達することが特徴です。
払込期間は10歳まで、15歳まで、加入時一括から選択可能で、どのプランでも15歳で払込が終了し、大学などの費用がかさむ時期に負担が軽減されます。
また24時間の妊娠育児相談サービスも提供され、急なケガや病気の際には看護師や保健師に相談でき、子供だけでなく親にとっても頼りになる学資保険として人気を博しています。
| 契約年齢 | 被保険者：0歳～満6歳 契約者：満18歳～満59歳もしくは満62歳 |
|---|---|
| 保険期間 | 21歳 |
| 保険料払込期間 | 10歳・15歳から選択 |
ソニー生命の学資保険
ソニー生命の学資保険は、シンプルな保障内容で貯蓄性を重視し、ライフプランナーが家計に合わせたプラン提案を行います。
契約者が不慮の事態に備えるため、保険料免除の特典がありながら保障内容は継続されるメリットがあります。
学資金の用途によって支払いタイミングが選べ、家計に合わせた払い込み方法も選択できます。
月々の保険料や準備したい学資金額、学資金を受け取るタイミングなどをオーダーメイドで設計できるので、希望の条件がある方はチェックしておくといいでしょう。
| 契約年齢 | 被保険者：男性だと18～64歳、女性だと18～72歳 契約者：出生前140日前～3歳 |
|---|---|
| 保険期間 | 17～22歳満期 |
| 保険料払込期間 | 10年・15年・17年・18年・20年・22年から選択 |
フコク生命「みらいのつばさ」(５年ごと配当付学資保険)S(ステップ)型
フコク生命の「みらいのつばさステップ型学資保険」は子どもの入園前・入学前などの節目ごとに祝金を受け取るタイプの保険です。
例えば22歳で100万円の満期保険金が受け取れます。
また教育資金の準備に適しており、私立の小・中学校進学を検討するなど、早い段階から教育費の負担が大きい方におすすめです。
さらに子ども（被保険者）の兄弟姉妹がフコク生命の学資保険等に加入している場合、新たにご加入すれば「みらいのつばさ」に兄弟割引が適用され、保険料が割安になるといたメリットも！
祝金は利息をつけて積み立てたり、必要な時に引き出すことができ、柔軟性がある保険だと言えるでしょう。
| 契約年齢 | 被保険者：満18歳～満50歳 契約者：出生予定日の140日前～満7歳 |
|---|---|
| 保険期間 | 満22歳 |
| 保険料払込期間 | 11歳,14歳,17歳から選択 |
アフラック「夢みるこどもの学資保険」
「アフラックの夢みるこどもの学資保険」は、計画的な教育資金準備をサポートする保険です。
子供の成長に応じて一時金や年金を受け取れ、計画的な貯蓄が苦手な方に適しています。
30歳男性が0歳の子供のために18歳までの払込期間で契約する場合、返戻率は106.1%。一時金50万円と年金250万円で総額300万円を受け取り、4年間にわたって年金を得られます。
毎月の保険料は13,060円で、総支払金額は2,820,960円。18歳か17歳のいずれかのタイミングで学資金を受け取れる柔軟性の高さが特徴となっています。
| 契約年齢 | 被保険者：男性だと18歳～65歳、女性だと16歳～65歳 契約者：出生予定日140日前～7歳 |
|---|---|
| 保険期間 | 10歳払済の場合、0歳～満5歳 |
| 保険料払込期間 | 10歳,17歳,18歳から選択 |
フコク生命「みらいのつばさ」(５年ごと配当付学資保険)J(ジャンプ)型
J型は大学進学時の学費利用を重視した学資保険です。
先ほどご紹介したS型とは異なり、祝い金の定期的な支給ではなく、長期間にわたり運用される金額が多くなり、返戻率が高くなる特徴を持ちます。
またJ型は大学進学時に祝い金が支給され、22歳で満期保険金が受け取れる仕組みです。
大学初年度の納入金が高額な場合、学資保険を利用してスムーズに対応できるメリットがあります。
| 契約年齢 | 被保険者：満18歳～満50歳 契約者：出生予定日の140日前～満7歳 |
|---|---|
| 保険期間 | 満22歳 |
| 保険料払込期間 | 11歳,14歳,17歳から選択 |
学資保険とは
学資保険は、子どもの教育費を計画的に積み立て、大学入学時など必要なタイミングに満期保険金を受け取るための保険です。
契約期間中に契約者が亡くなった場合にも、お子さまの教育費を確実に準備できる安心感があるため加入する人も増えてきています。
また保険会社によっては祝い金の支給が教育段階ごとに行われるプランも存在し、教育費の効果的な対策となるメリットもあります。
学資保険に加入するメリット
学資保険に加入するメリットには以下のものが挙げられます。
万が一の時があっても教育費を確保できる
学資保険では、契約者が契約期間中に亡くなった場合でも、その後の保険料の支払いが免除されます。
なお上記の免除があっても、満期保険金や祝い金は計画通りに受け取れるため、予測できない事態に備えつつ教育資金を着実に準備できるのが学資保険のメリットだと言えます。
生命保険料控除を受けられる
学資保険の保険料は生命保険料控除の対象で、支払った保険料に応じて所得税や住民税の軽減が期待できます。
これにより、教育資金の積み立てと同時に節税メリットが得られ、家計にとってプラスとなります。
計画的に教育費を貯蓄できる
学資保険は契約時に満期保険金や祝い金の受け取り額が確定しており、株式投資や投資信託と比べてリスクが低く、安全で計画的な資金準備できるメリットがあります。
とくに子育て中の支出が増える時期でも、毎回の保険料の支払いで確実に積み立てができ、途中解約が難しい仕組みなので、教育資金を確実に確保したい方にはおすすめです。
学資保険に加入するデメリット
学資保険への加入はさまざまなメリットがありますが、一方で以下のようなデメリットや注意すべき点もあります。
満期まで引き出せない
学資保険で積み立てた教育費は、原則的に契約期間中は引き出すことができません。
例えば18年の契約期間なら、18年間の間は資金が拘束される形となります。
したがって急な出費が発生した場合、一部の契約では「契約者貸付制度」で一時的にお金を借りることができるものの、換金性や流動性の点では限定的なので注意が必要です。
商品によっては「元本割れ」するケースも
学資保険は子どもの医療保障や契約者に対する育英年金など、保障を重視した商品があります。
しかし元本割れ（払い込んだ保険料の総額よりも受け取る満期保険金や祝い金の総額の方が少なくなること）が発生することがあります。
途中解約した場合も解約返戻金を受け取ることはできますが、一般的に元本割れが発生し、払い込んだ保険料の総額よりも返戻金の方が少なくなるので注意しなければいけません。
インフレに弱い
学資保険は将来のインフレーションに対するリスクがあります。
インフレとは物価上昇に伴いお金の価値が下がる現象のことです。
学資保険では契約時に決まる満期保険金や祝い金が将来のインフレに対応できないため、実際の物価上昇によりその価値が減少してしまうおそれがあります。
もし学資保険を利用する際には将来の経済状況やインフレの影響を考慮することが重要です。
学資保険の相場はどれくらい？
株式会社日本政策金融公庫「令和2年度 教育費負担の実態調査結果」によれば、大学の進学費用と1年間の在学費用を合わせると約250万円になるといったデータだ出ていることが分かりました。
したがっておおよそこれを賄えるぐらいの金額を学資保険によって準備できると判断できるでしょう。
参考：日本政策金融公庫
学資保険の返戻率
学資保険の返戻率は、払い込んだ保険料の総額に対する満期保険金や祝い金の受け取り割合を示します。
高い返戻率は貯蓄性が高いことを意味し、逆に100％を下回ると「元本割れ」となり、支払った保険料よりも受け取りが少なくなります。
ちなみに学資保険の返戻率に関しては以下の計算式で求められます。
返戻率をなるべく高くしたい場合、「高校入学以降にまとめるなどなどできるだけ給付回数を減らす」「払込期間を短くする」「保障や特約をつけないようにする」などが挙げられます。
払込期間を短くすれば月々の負担額は増えますが、その分早い時期に多くの金額を運用に回せることから結果的に返戻率が高くなるメリットがあります。
また一般的に保証を手厚くすればその分保険料が上がり返戻率が下がるため、学資保険以外の目的で特約をつけるのではなく、ほかの死亡保険や医療保険などでカバーすることをおすすめします。
学資保険を選ぶ際のポイント
学資保険を選ぶ際は以下のポイントを抑えておくといいでしょう。
加入目的を明確にしておく
学資保険に加入する目的は明確にするようにしましょう。
学資保険とは大きく分けて、「教育資金のみを対象にするタイプ」と「医療保障も兼ね備えたタイプ」があります。
子供の医療保障が重要かどうかで学資保険の選択が変わります。
また学資保険の受け取り時期も商品によって異なり、大学入学前に一括で受け取るか、18歳～22歳の5年間に分けて受け取るかなどが用意されているので、どのタイミングで受け取るのかを決めておく必要があります。
もし大学入学初年度の費用に備える場合は、大学入学前にまとめて受け取る方がおすすめです。
商品ごとに異なるので、目的に合わせて学資保険を選ぶことが重要です。
返戻率をチェックする
学資保険を選ぶ際に重要な要素の一つが「返戻率」です。
「返戻率」は支払った保険料に対して受け取れる保険金・祝い金の割合を示し、以下の計算式で求められます。
返戻率が100%を超えると、支払った保険料よりも多くの受け取りが可能で、逆に100%未満だと少ない受け取りとなります。
つまり同じ保障内容ならば、返戻率が高い方が狙い目です。
ただし返戻率を比較する際には、いくつか注意しなければいけない点があります。
医療保障が含まれるかどうかで返戻率が影響を受けるため、単純に比較するのではなく、返戻率が低くても適切な学資保険を選ぶべきです。
返戻率を比較する際には、自身の加入目的に合った学資保険同士をよく比較検討してみてください。
保険金の受取時期・金額を確認する
学資保険の保険金を受け取るタイミングと受け取り額は商品によって異なります。
例えば同じ200万円でも、大学入学前にまとめて受け取るタイプや18歳から22歳にかけて5年間40万円ずつ受け取るタイプ、中学校・高校入学時に祝い金で16.6万円ずつ受け取り大学入学時に166万8千円受け取るタイプがあります。
通常、年齢が後ろ倒しになるほど返戻率が高まりますが、これだけで選ぶと22歳までかけて受け取るタイプが優先されがちです。
しかし、大学入学時や中学校・高校入学時にも保険金を受け取りたい場合は、単に返戻率だけでなく、「いつ」「いくら」受け取れるのかにも注目する必要があります。
学資保険を選ぶ際には自身のニーズに合わせ、保険金の受け取りタイミングも考慮して選ぶようにしましょう。
払込期間を選ぶ
学資保険を選ぶ際には、保険料の払込期間にも注意が必要です。
一般的な払込期間には「18歳まで」「15歳まで」「10歳まで」などがあります。
払込期間が短いほど返戻率が高まる傾向がありますが、その分月々の保険料は高くなるので注意が必要です。
たとえば月々の支払いに余裕があり、中学・高校までに保険料を払い終えたい場合は10歳までがおすすめです。
一方で、毎月の保険料が高いと支払いが難しい場合は18歳までといった方法が適しています。
学資保険を選ぶ際は自身の経済状況や支出予定を考え、適切な払込期間を選ぶことが重要です。
学資保険に加入するタイミング
学資保険の契約は早期に行うことが有利だといわれています。
なぜなら学資保険への加入が早ければ早いほど月々の保険料や総額の負担が軽減され、契約できるプランの幅も広がるからです。
実際「保険市場」のサイトでは、学資保険を検討された方のうち9割近くが、子どもが0～3歳のうちに教育費の準備を始めているといったデータもあります。
またなかには出産前から契約できる学資保険もあり、子どもが小学生になると選択肢が限られるため、そういった面でも早めの契約がおすすめです。
出生予定日の140日前など妊娠中に契約できる学資保険も増えており、出産前からじっくり検討できます。
契約成立時から保障が始まるため、妊娠中に契約者に万一のことがあっても保障が継続され、教育費用である満期保険金や祝い金が契約時に設定した年齢で受け取れます。
以上のことから、学資保険は事前に計画的に検討することが大事だといえるでしょう。
学資保険への加入がおすすめな家庭
学資保険は、毎月自動的に引き落とされ、コツコツ貯蓄が苦手な方でも教育費を積み立てる堅実な方法です。
引き出しにくい性質なので、資金を確実に積み立てながら、契約者に万一の事態があっても教育費を安心して準備できます。
したがって、「計画的に貯めるのが苦手」「万が一の時にでも対応できるように今から貯蓄しておきたい」と考える家庭におすすめだといえます。
学資保険への加入がおすすめできない家庭
学資保険はさまざまな家庭におすすめできますが、一方でおすすめできない家庭もあります。
たとえば既に十分な預金がある家庭や他の方法で教育費を計画的に準備できるのであれば、学資保険の再契約は必要ありません。
また高い金融リテラシーを持ち、積極的にリスクを取りながら資産を運用することで、教育費を効率的に賄える方にとっては学資保険は不要でしょう。
基本的に自己計画力があり、柔軟に資金を使うことができる状況であれば、学資保険以外の他の方法で教育資金を準備するといったのもひとつです。
学資保険で発生する税金
学資保険は「一般生命保険料」「介護医療保険料」「個人年金保険料」の3種類ある生命保険料控除の中で、「一般生命保険料控除」の範疇に含まれます。
会社員や公務員は年末調整、自営業者は確定申告時に生命保険料控除証明書を提出することで、「所得税」「住民税」の控除が受けられます。
ただし、生命保険料控除には上限があり、一般生命保険料の場合、「所得税」では年間の払込保険料が80,000円（控除額40,000円）、「住民税」では56,000円（控除額28,000円）までとなります。
もし上記の上限を超えたり、他の保険で既に上限に達している場合、新たに学資保険を契約しても控除を受けることはできません。
また、学資保険の満期保険金や祝い金は課税対象となりますが、契約者や受取人、受け取り方によってかかる税金の種類や金額が変わるため注意が必要です。
学資保険以外で教育費を準備する方法
学資保険以外でも教育費を捻出する方法はいくつかあります。
そこでここでは、学資保険以外で教育費を準備する方法についてご紹介します。
低解約返戻金型終身保険
低解約返戻金型終身保険は、終身保険の一種で、死亡保障が一生涯にわたります。
この保険の特徴は、保険料払込期間中の解約返戻金が低く抑えられ、それにより払い込む保険料が手頃になっていることです。
通常、払込期間終了後も契約を継続すると、解約返戻金が保険料の払込総額を上回ります。
この仕組みを活かし、進学資金が必要な時点で解約して教育費に充てることができます。
払込期間を10年や15年に設定することで、柔軟に契約を運用できます。
貯蓄などで教育費を賄う場合は解約せずに継続し、後に老後の生活資金として活用することもできます。
外貨建て保険
外貨建て保険は、終身保険や養老保険、個人年金保険などで、保険料の払込や保険金の受け取りを外貨で行う形態です。
通常、円建てに比べて高い利回りが設定されているといったメリットがありますが、外貨の為替変動による「為替リスク」があるためそこは注意しなければいけません。
学資保険でよくある質問
ここでは、学資保険の加入でよくある質問についてご紹介します。
祖父母が孫のために学資保険を契約することはできる？
高齢でも学資保険に加入できますが、いくつか注意しなければいけない点があります。
たとえば保険会社によって契約可能な年齢の上限が異なり、親の同意や同居・扶養の証明が必要な場合もあります。
とくに高齢者は健康状態の告知が厳しくなることが予想され、一部のプランでは保険料払込免除特則がないケースもあるので注意しなければいけません。
将来離婚したら学資保険はどうなる？
離婚した場合でも、学資保険契約は契約者が手続きしない限り継続されます。
しかし、保険料負担者や受取人の変更がある場合、手続きを怠ると受け取りに制限や贈与税の可能性が生じるため、注意が必要です。
離婚後の変更がある場合は、今一度手続きを確認するようにしましょう。
学資保険はなるべく早めに加入するのがおすすめ！
今回は、学資保険のおすすめ人気ランキングや加入するメリット・デメリットなどについて詳しくご紹介してきました。
学資保険は早く加入すれば月々の保険料や払込総額が安くなるといったメリットがあるので、なるべく早めの加入がおすすめです。
なかには出生予定日の140日前など出産前に加入できるのものもあります。
今回の記事を参考にぜひチェックしてみてください。
